執筆者：杉山 大志
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2015/04/21大幅な省エネ見通しの国民負担を精査せよ
既存のモデル試算は電力価格倍増を示唆している＜大幅な省エネ見通し＞
省エネルギー小委員会（以下、小委）は、4月17日の第3回会合において、新たな省エネ量の試算を示した。以下本稿では特に電力に着目して議論する。 続きを読む
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2015/03/05過大な省エネ見通しはこう見直すべし
－政府長期エネルギー需給見通し小委員会で提示された省エネ見通しの改善提案－要約
2月27日に開催された政府長期エネルギー需給見通し小委員会において、事務局から省エネ見通しの暫定的な試算が示された。そこでは、電力、特に家庭・業務部門について、大幅な需要減少が見込まれている。 続きを読む -
2015/03/032030年の電力化率はどうあるべきか
要約
2030年の電源構成(エネルギーミックス)について現時点で予断はできない。だが、どのようなミックスになるにせよ、ヒートポンプ・EVを初めとした電気利用技術は温暖化対策の一つとして有力である。 続きを読む
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2015/02/24
家庭・業務部門では更に強固な「鉄のリンク」
－経済が成長するならば電力需要も伸びる－要約
経済が成長するならば、電力需要もそれを上回って伸びるという「鉄のリンク」について、一般的には前回、詳しく議論した。 続きを読む
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2015/02/20
省エネの「ダブルカウント」に要注意
―京都議定書目標達成計画の失敗を繰り返すな―政府・省エネ小委は、2月17日、2030年度の「省エネ対策の効果の試算」を示した。このうち、特に家庭部門・業務部門の電力消費については2012年の消費量実績の28～29％という大きな値を見込んでいる。 続きを読む
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2014/12/08自主的取り組みの経済理論
2030年に向けての日本の温暖化対策はどうあるべきか。日本では、エネルギー価格は既に高く、また省エネ法は一巡しており、今後の政策強化は「政府の失敗」をもたらす恐れがある。従って、更なる温暖化対策としては、自主的取組みが重要だ。
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2014/11/28CO2削減の「イノベーション・シナリオ」
技術革新への洞察を深めることで、現実的な、イノベーションによるCO2削減シナリオが見えてくる： 革新的技術は、イノベーション・エコシステム（技術の生態系）から生まれる。これを育むには経済成長が不可欠で、日本のエネルギーは安くなければならない。 続きを読む
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2014/11/10IPCC統合報告書の問題点（速報）
要約
IPCC第5次評価統合報告書（11月1日発表）は、4月迄に発表された第1～3部会の報告書を短く再編集したものである。
従って、新規の知見は無い。有用な情報は多いが、その一方で、既存報告書にあった問題点を引き継いで、尖鋭化させてしまっている。 -
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2014/11/04CO2の排出量は計画できない
「数値目標」ではなく「参考数値」とすべし日本のCO2数値目標をどうすべきか。今回は、過去の数値目標を振り返ろう。結論：政府に数値目標を達成する能力は無い。数値目標は強制するのではなく、飽くまで「参考数値」に留めるべきだ。
トランプ政権と温暖化
エネルギーミックス
長期温暖化戦略
